動画が持つ有用性と、動画系SNSの拡充により現代の若者は、動画から情報を得るのが主流になりつつあります。
そんな時代の変化や若年層のニーズに合わせて昨今では採用活動に動画を活用する企業が増加。
人事採用と「採用動画」は、切っても切り離せないものとなりました。

採用動画とは

採用動画とは、人事採用に活用するためにつくられる動画のことでイメージ動画・会社説明動画・社員のインタビュー動画などさまざまな種類のものがあります。

採用動画の効果

採用動画を活用することで得られる効果は、まさに動画の有用性そのものです。
まず、動画コンテンツは自分の好きな時間に見られるため、忙しい現代人にマッチします。
また、動画は文章の2倍記憶に残りやすいといわれており、企業概要・社風・仕事内容など、伝えたい情報が多いほど記憶の定着率が高い動画を選ぶのが好ましいでしょう。

参照元：ドイツの心理学者エビングハウスが発表した「忘却理論」

さらに、文章からは伝わりにくい情報を、映像というリアルなコンテンツで求職者に届けられるのが最大の魅力です。
日本では、百聞は一見に如かず（100回聞くよりも1回見るほうよく分かる）
英語圏では、Seeing is believing（目で見るまでは信じない）ということわざがありますが、採用動画の効果はここにあります。

「アットホームな職場です」
「風通しのよい社風が魅力」
「おしゃれなオフィスです」
「女性社員多数在籍！育児休暇も取りやすい」

など、文章で色々と情報を書くのも大事ですが
社風や職場内の雰囲気などは、実際に動画で見る方が明らかです。

また、会社をよく見せようと文章で情報を膨らませすぎてしまうと
求職者に誤った印象を与えてしまいます。
そうなると、入社後に「イメージと違った…」などの理由で
離職する人が増える可能性もあります。

こうしたミスマッチは、企業と求職者の双方にとってマイナスとなるため
動画でリアルな情報を伝えることが重要なのです。

採用動画が支持される理由

採用動画が支持される理由は、前述した動画の有用性もそうですが
社風や働き方のイメージなど、募集要項だけでは分かりにくい部分を
求職者に伝えられるところにあります。

ひと昔前までは、企業規模や知名度、給与体制など
会社の安定性や将来性を重要視する求職者が多かったのに対し
最近は、やりがいや社風など、自分がその会社にマッチするかを
重要とする求職者が増えています。

しかし、やりがいや社風といったものはイメージ的要素が大きく
募集要項のように文章で簡潔に伝えるのは難しいものです。
そこで、誰の目にも明らかな〝動画〟という情報をありのままに伝えてくれるコンテンツが支持されるのです。

採用動画を自分でつくる方法

ここからは、採用動画のつくり方を紹介していきます。

・求職者のニーズに沿った動画制作を心がける
採用動画をつくる際に重要なのは 求職者が求める情報を動画に盛り込むことです。

企業側が会社の規模やこれまでの実績をアピールしたいと思っても
求職者がそれを求めていなければ意味がありません。
求職者のニーズを事前にしっかりリサーチし、動画に盛り込む情報を決めましょう。

例：オープニング
　　 仕事内容
　 　社内案内
　　1日のスケジュール
　 　社員インタビュー
　 　人事担当者からのメッセージ

オープニングは、採用動画への導入部分と捉え、会社概要を簡潔にまとめるなど、長くならないように注意してください。
社内案内では、求職者が実際に就職した際の行動をイメージしやすいようにするとよいでしょう。
オフィス内はもちろん、社食や休憩スペースの案内など
その会社で働くことをイメージできる動画づくりを心がけてください。

また、社員インタビューでは、勤続年数や給与体制、福利厚生の有無、プライベート時間の確保ができるかなど、
切り込んだ内容にすると求職者へのミスマッチを減らせます。
女性が活躍する職場の場合、産後復帰の時期や
時短勤務についての具体的なケースを社員のリアルな声として届けましょう。

社員の実情をさらけだすことで「ここの会社は合わないな…」と
応募を辞めてしまう人もいるかもしれません。

しかし、社員のリアルな声を届けずに入社して
「イメージと違う」と、後になってから離職されるよりは
採用動画の時点でふるいにかけられた方が双方にとって好都合なはずです。

つまり、強引な言い方をすれば採用動画は企業が求める人材にのみ届けばよいものということになります。

だからこそ、求職者のニーズに応える動画づくりが必要なのです。

・自社でお金をかけずに制作する場合

採用動画は一般的に動画制作会社などに依頼してつくってもらいますが
予算がない場合は自分でつくることも可能です。

撮影機材がない場合はスマホで動画を撮影しAdobeやi movieなどのツールを使って無料で編集もできます。
ただし、よほど腕に自信がない限り、素人がプロ並みのクオリティーを担保することは難しいでしょう。
しかし、「アットホームな社風を伝えたい」「ありのままを伝えたい」というときには、
自社制作で温かみのある動画の方が結果としてよい場合もあります。

・自社で予算をかけて制作する場合

動画制作会社に依頼するほどの予算はないけれど、少しでもよいものをつくりたいというときは、
動画制作に特化したサブスクサービスがおすすめです。

月額使用料を支払えば、期間中ずっと撮影機材が使い放題（無料レンタル）。
プロカメラマンによる撮影レクチャーや、プロエディターによる編集サービス及びレクチャーが受けられます。
また、You tubeチャンネルの開設や、メディアの運用まで手伝ってくれるので初心者でも安心です。
さらに、分からないことがあれば都度オンラインでサポートもしてくれます。

・動画制作会社に依頼した場合の費用相場

採用動画制作の費用相場は、約30〜100万円以上とかなり開きがあります。
これは撮影に使用する機材やスタッフの人数、取材人数や制作期間などの違いによって金額が変わるためです。
また、制作する動画の長さや撮影手法、CG加工やテロップの付加など、編集の有無によっても異なります。

少し値は張りますが、求人応募数を確実に増やしたい場合、動画制作の全てを知り尽くしたプロに依頼するのが無難です。

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