人事採用にかかせないツールとして、今大注目されている「採用動画」。
今回は、そんな採用動画のメリットとデメリットについて紹介します。

採用動画を活用するメリットはたくさんある！

採用動画を人事に活用することで得られるメリットはたくさんあります。

①情報量が増やせる

1分間の動画に盛り込める情報を文字に換算した場合400文字の原稿用紙4,500枚相当（180万字）分あるといわれています。
この情報量の差は実に圧倒的です。
180万字分の文章を読むとなると苦労しますが1分間の動画であればすぐに視聴が完了します。

特に採用募集では、会社概要や募集要項など記載しなくてはならない情報が多いため動画を積極的に活用するのが望ましいでしょう。

伝えたい情報量を維持しながら求職者の労力やストレスを最小限に抑えられるのも採用動画の魅力です。

②文章で伝えにくい部分をカバーできる

求職者が知りたい情報の一つである会社の雰囲気や社風。
これらは文章で明確に表現するのが難しい項目でありまた感じ方も人それぞれ異なります。

「おしゃれなオフィス環境で楽しく働きませんか？」

「清潔な社内で女性からも人気があります」

「社員みんなわきあいあいとしています」

このような情報は、文章を執筆した人の主観的な感想であるため
実際に求職者がそのように感じるかは訪問するまで分かりません。

しかし、動画というツールを使えば
会社を訪問しなくても社内のリアルな様子を見ることができます。
また、社員のインタビュー動画などを盛り込むことで
職場環境や人間模様が文章よりも確実に感じ取れるはずです。

さらに、言葉では説明しにくいような機械を扱う工場
仕事内容が文章では表現しにくい会社なども
動画を活用することで情報が伝わりやすくなるのでおすすめです。

③記憶に残りやすい

動画は文章の2倍記憶に残りやすいといわれています。
人間の五感の中で視覚から得る情報量は83%
聴覚から得る情報量は11%（残りは味覚と嗅覚）といわれており
視覚と聴覚の双方を刺激する動画は
人間にとって最も有効的な情報伝達ツールといっても過言ではありません。

そのため、誰かに何かを正確に伝えたいときは
動画を積極的に活用することが望ましいといえます。

参照元：ドイツの心理学者エビングハウスが発表した「忘却理論」より
（URL：https://journals.plos.org/ploscompbiol/article?id=10.1371/journal.pcbi.1002590）
参照元：参照元：教育機器編集委員会編 日科技連出版社「産業教育機器システム便覧」P.4「図1.2 五感による知覚の割合」より

④求職者優位の情報提供ができる

動画は、いつでもどこでも好きな時間に視聴ができるため
求職者がわざわざ説明会に足を運ぶ必要がなくなります。

また、メモを取るのに必死で話をちゃんと聞けなかった
聞き逃してしまったということも起こりません。

空いた時間に何度でも繰り返し動画を見られるので
企業に対する理解を深めるのにも役立ちます。

また、動画を活用すれば全国各地の優秀な人材に
企業の存在をアピールすることも可能です。
さらに、説明会をたくさん開催しなくてもよいなど
企業側にもメリットが生まれます。

⑤ミスマッチを防げる

会社をよく見せようとして、文章を膨らませすぎると
求職者に事実と異なるイメージを与えてしまい
「実際に応募してみたらイメージが違った」
「書いてあったことと内容が違う」などのミスマッチが起きてしまいます。

しかし、ここで動画を活用すれば
リアルな情報をありのままに伝えられるため
企業と求職者のミスマッチを予防できるのです。

⑥SNSなどで拡散が可能

採用動画を一度制作すれば、自社メディアやSNSなど
さまざまなサイトに動画を投稿できます。

先述したように、求職者が説明会に足を運ぶ必要もなく
世界中の人々に企業のアピールすることが可能です。
また、動画を見たユーザーが、他ユーザーに動画をシェアすることで
動画がどんどん拡散していき、企業が宣伝活動をしなくても
採用動画の存在が広まっていく可能性もあります。

さらに、採用動画を通じて企業の認知度アップも期待できるのです。

採用動画にはデメリットも…

メリットが多い採用動画にもデメリットは存在します。
例えば、動画をつくり込みすぎてしまったときなどには
文章を膨らませすぎたときと同様のミスマッチが起こる可能性があります。

また、動画を最後まで見てもらえなかった場合
正確な情報を伝えることは難しいでしょう。
さらに、動画制作会社に依頼して動画をつくると
当たり前ですが制作コストが発生します。

しかしながら、動画によるミスマッチは
動画制作会社と制作意図をよく話し合うことで防げます。
その上で最後まで見てもらえるような
クオリティーの高い動画づくりを意識すれば
大体のデメリットはカバーできるでしょう。